基本料金
基本料金には、出張費・目視点検費・工具を使わない修理費を含め10分以内に終わる修理を表記しています。
出張修理は、基本料金が最低料金となります。
追加作業が必要ななった場合、修理担当スタッフから事前見積もりをお客さまにご提示し承諾があってからの作業開始となります。承諾されない場合は、作業中止となります。
特定商取引に関する法律に基づく表記
●ご注文方法電話・お問い合わせフォームにて承ります。
※ お問い合わせフォームからの修理医らにつきましては、担当スタッフからお電話で状況確認とお客様確認などの連絡をさせていただきます。
●消費税表記
サイト内全ページ税別表記としています。
●お支払い方法
作業完了時に現金払い、もしくは、銀行振込払い
●保証
器具交換の場合には、メーカーにて定められた保証期間中、無償でのメーカー保証が適用されます。また、作業時の不備については当社にて無償で修理対応いたします。つまり抜き修理については、基本的に保証外としております。
●不良品、交換について
不良品や商品が違うなどの場合は、お電話番号：０１２０－９３０－５８０にご連絡下さい。当社担当スタッフがお伺いして、回収・交換まで無償で対応致します。
●免責事項
販売製品本体の不良以外の原因がある場合については、メーカー保証が受けられない場合があります。また、当社での修理箇所外での不都合の場合には隣接箇所であっても有償対応となります。
水道業者とトラブルが起きたら消費者相談センターを利用し仲介してもらう
水道業者とトラブルが発生した場合、消費者相談センターを利用して仲介してもらうことは一つの手段です。消費者相談センターは、消費者の権利保護やトラブル解決のために設置されています。
消費者相談センターでは、専門のスタッフが消費者の相談を受け付け、適切なアドバイスや情報提供を行います。具体的なトラブルの内容や状況に応じて、適切な解決策を提案してくれることが期待できます。
消費者相談センターは、水道業者とのトラブルに関しても助言や調査、仲介などの支援を行っています。まずは、トラブルの内容や相談したい事項を明確に整理し、消費者相談センターに連絡して相談してみてください。
消費者相談センターの連絡先は、地域や国によって異なる場合がありますので、地域の消費者センターや消費者庁のウェブサイトなどで確認してください。担当者が的確なアドバイスや対応をしてくれることで、水道業者とのトラブル解決に役立つでしょう。
水道修理のご依頼時のポイント
水道修理のご依頼をする際には、以下のポイントに留意することが重要です。評判や口コミを確認する：信頼できる業者かどうかを確認するため、インターネットや口コミサイトなどで評判を調べることが大切です。
料金の明確化：修理の見積もりや料金の明確化を求めることで、トラブルを回避することができます。
保証やアフターサービスの有無：修理後に問題が起こった場合、保証やアフターサービスがある業者を選ぶことが重要です。
早めの対応：水漏れや詰まりなどの修理は早めに対応することが大切です。急なトラブルが起きた場合は、迅速に対応してくれる業者を選ぶことが望ましいです。
信頼できる業者を選ぶ：水道修理は、専門的な技術が必要なため、信頼できる業者を選ぶことが大切です。業者によって技術力や対応力が異なるため、慎重に選ぶことが必要で
掲載されている料金だけですべて解決できない
ＨＰやチラシ広告などに掲載されている料金だけで全ての修理作業が解決するわけではありません。修理の費用は、修理内容や問題の深刻さ、部品の交換や追加作業の必要性などによって変動する場合があります。
修理作業には、現地での実地調査や詳細な診断が必要な場合があります。例えば、水漏れの原因を特定するためには、配管の検査や漏水箇所の確認が必要です。また、修理作業中に予期せぬ問題が発生した場合や、追加の修理や交換が必要となる場合もあります。
そのため、料金の詳細や最終的な費用は、業者が現地を調査した後に正確に提供されることが一般的です。修理業者に現地調査を依頼し、具体的な見積もりを取ることで、修理にかかる費用や必要な作業内容が明確になります。
重要なのは、信頼できる業者との適切なコミュニケーションを取りながら、修理に必要な作業と費用を明確にすることです。適切な見積もりを取得し、修理作業に満足のいく結果を得るために、水道業者のアドバイスや現地調査の実施をおすすめします。
業者とのトラブルが起きてしまったら
業者とのトラブルが起きた場合は、以下の手順を考慮して対処することが重要です。
●コミュニケーションを取る: まずは業者とのコミュニケーションを取りましょう。問題や不満点を明確に伝え、説明や解決策を求めます。時には誤解やミスコミュニケーションが原因でトラブルが生じることもありますので、まずは話し合いを試みましょう。
●書面での確認: トラブルの内容や解決策について、書面で確認することが重要です。メールや手紙などの文書で、問題の詳細や対応策、責任範囲などを明確に記録しましょう。これにより、後々のトラブル解決や証拠集めに役立ちます。
●第三者の介入: 問題解決が困難な場合や、業者との対話が行き詰まった場合は、第三者の介入を検討しましょう。消費者相談センターや消費生活センター、建築・住宅相談窓口など、適切な機関に相談し、アドバイスや仲裁の支援を受けることができます。
●法的な手段の検討: 解決が難しい場合や被害が大きい場合は、法的な手段を検討することもあります。法律の専門家や弁護士に相談し、適切な助言を得ることが重要です。
業者とのトラブルはストレスや負担を引き起こすことがありますが、冷静な対応と適切な手順を踏むことで解決に向けた一歩を進めることができます。問題解決に向けて必要な情報や証拠を収集し、適切な支援を受けながらトラブル解決を目指しましょう。
